【1人で悩まないで!】在宅介護の現状と対策

【1人で悩まないで!】在宅介護の現状と対策


2025年には65歳以上の高齢者数が3,657万人を越えると推定されており、急速な高齢化社会を迎えます。

日本の医療技術は劇的に進歩しており、高齢化社会を支え平均寿命は世界でも男女ともに10位以内に入るなど今後も高齢化率は増えることが見込まれています。

しかし、高齢者の支えとなる介護人員が不足しており、今後より在宅介護が重要となるでしょう。
今回は在宅介護の現状を解説し、今後必要とされる対策についても紹介していきます。

増えている在宅介護の現状とその理由

国の方針として入院期間の短縮に取り組まれていることをご存知でしょうか?

手術方法も低侵襲で行えるようになり、日帰りや1泊2日での手術スケジュールを目にする機会も増えたことでしょう。そのため、在院日数が短縮され病状が安定すると自宅復帰を提案されるケースが増えているのです。

しかし、医療職や介護職でなければ介護に関する知識は少なく、初めての在宅介護であればなおさら戸惑う方も多いはずです。
施設サービスに関しても、申し込みからすぐに利用できない場合もあり、ご自宅を中心に介護を行うことは珍しくありません。

慣れない介護に携わることで、生活のリズムや体調を崩すことや仕事に支障が出るため離職するなど在宅介護では新しい社会問題が増えているのが現状なのです。

在宅介護を担う人

高齢者夫婦の増加により、高齢の方が介護に関わる機会は増えています(老々介護)
また、働き盛りの世代においても介護休業制度など国の政策を活用できますが、介護を担う多くが女性であり、場合によっては介護により離職やキャリアアップを断念せざる得ないケースがあるのです(介護離職)。

特に育児と介護が同時期にくるダブルケアに直面すると肉体的にはもちろんですが、精神的にも経済的にも困窮してしまう可能性があるのです。

在宅介護で困ること


実際に在宅介護ではどのような場面で困るのでしょうか。多くの方が以下の3つの場面で介護負担を感じやすいと言われています。

排泄ケア

排泄ケアは、精神的にも肉体的にも負担に感じやすい介護内容です。
特に慣れない最初は負担が大きく、ケアマネジャーや介護スタッフに方法などを相談することが大切でしょう。

認知症の方のケア

認知症を患う高齢者の介護負担ははかり知れません。
症状の軽度な場合には短期的な物忘れが目立ちますが、症状が進行すると徘徊や暴言、暴力など介護負担が大きくなるのです。

精神的な孤独

在宅介護では、迷惑をかけたくないと言った気持ちにより相談せず抱え込んでしまうケースがみられます。
もちろん、悪いことではありませんが介護負担が増えてくると徐々に精神的な孤独を感じやすく介護者が心身ともに不調となることもあるのです。

さらに最近では、介護を苦にした悲しい事件などもニュースで目にする機会が増えてきました。介護者と介護を受ける側にとっても負担なく過ごせるためにも、第三者の意見を聴くことは大切となるはずです。

在宅介護に直面した場合の対策

在宅介護をしなければならなくなった場合には、まずは介護保険制度を活用することが重要です。

介護保険制度を利用するためには、介護認定の申請が必要ですがお住まいの地域の役所や居宅介護支援事業所、あるいは地域包括支援センターの窓口に相談することで対応をお願いすることができるのです。
実際に在宅医療や介護の現場でケアマネジャーや理学療法士として働いていると、制度を利用するのをためらったりされる方も少なくはありません。

しかし、使うにしろ使わないにしろ制度を知っておくことで、在宅介護の負担が大きくなった際に抱え込むことなく相談することも可能でしょう。
まずは一度、上記のような窓口にお問い合わせをすることをおすすめします。

【在宅介護について以下の記事も合わせてご覧ください】

【在宅介護に必要なレスパイトケアとは?】ショートステイ利用で負担を減らそう!

事前に行える準備

在宅介護の現状をご紹介しましたが、直面する前に行える準備をお伝えします。

具体的には、家族間で介護に関する意向や役割分担を事前に話しておくことが大事です。
なぜなら、介護が必要な場面は急にやってくるため、コミュニケーションがとれなくなってしまえば介護を受ける側の気持ちに寄り添うことが難しくなる為です。

また、事前に話し合うことで職場や地域で活用できる介護に関する情報を集めておくことにも繋がるでしょう。
イメージが湧きにくい在宅介護ですが、事前に話し合っておくことで直面した際にも焦りや不安が少ない環境をつくることができるはずです。

まとめ


在宅介護の現状は、どうしても負担や不安などのイメージがあり、実際に生活が一変する可能性もあるでしょう。
しかし、適切な相談窓口を知っておくことや事前の話合いを行っておくことで在宅介護に直面した際にも、不安に陥ることが少なくなるはずです。

また、医療職や介護職の方も今回ご紹介した内容を助言の案として提案することで、在宅介護に直面している方々の選択肢が拡がるのではないでしょうか?

今後どのように在宅介護の現状が変わっていくかは分かりませんが、高齢化の影響で関わる方は増えていくことが予想されるため、正しい情報を知っておくことを心掛けていきましょう。

 

(Posted by 大世渡渉)

この記事が気に入ったら
いいね ! しよう

Twitter で
※掲載情報につきましては、 2020年08月12日公開時点のものです。 施設情報・制度・資格などにつきましては、改定などにより最新のものでない可能性があります。必ず各機関や団体、各施設などにご確認ください。