業務内容・人間関係・低賃金…介護士が退職する理由とは

業務内容・人間関係・低賃金…介護士が退職する理由とは

追い詰められた男性介護業界はいつも人材不足といわれ、1人あたりの仕事量の割に給与が安く、介護職は離職率が高いという声もよく聞きます。

しかし、実際のところはどうなのでしょうか。退職の理由や他業種の離職率とあわせて解説します。

介護士の退職理由トップ3

介護士の退職理由を紹介します。平成30年、厚生労働省の調査によると退職理由で最も多いのは以下の3つです。

  1. 心身の不調
  2. 理念や運営への不満
  3. 人間関係

それぞれの退職理由について下記で解説します。

「福祉・介護人材の確保に向けた 取組について」
参照URL:https://www.mhlw.go.jp/content/12201000/000363270.pdf

心身の不調

孤独に悩む人介護士の退職理由、第1位は心身の不調です。

利用者の中には、暴力をふるったり暴言を言ったりする人もいます。肉体的にも精神的にも辛いことが多く、そういったストレスから体調を崩してしまう人が多いです。

また、介護の仕事は肉体労働です。屈む姿勢も多く、慢性的な腰痛に悩まされている人も多いでしょう。若いうちは平気な人もいますが、年を取ると肉体的な限界を感じ、介護士を辞めることもあるようです。

運営への不満

不満を抱える女性介護士の退職理由、第2位は事業所や法人の理念や運営への不満です。

例としては以下のようなものが当てはまります。

  • 人手不足なのに、報酬のため利用者を増やせという運営側の意見
  • 利用者は多いのに人手も職員の給与も増やさない
  • 現場を知らない上司からの「もっとこうしろ」という発言
  • 利用者の暴力やセクハラを「利用者ファースト」で片づけてしまう

このような現場の介護士と運営側の考えの大きな食い違いから、現場の介護士は不満が募りモチベーションの低下にも繋がるでしょう。

また中には「高齢者のために仕事がしたい」と考えて介護士を目指した人が、高齢者の気持ちよりも効率や利益を重視する施設に入社してしまい、ギャップを感じて退職したということもあるようです。

人間関係

良いチームワーク介護士の退職理由、第3位が人間関係です。

介護は1人で行うものではないため、他職員と連携しなければいけません。そのため人間関係が悪いと、連携も上手くいかず業務が滞ります。

嫌味ばかり言う先輩、看護師との対立、女性社会ならではのトラブルなど、介護現場特有の悪い人間関係は例を挙げるとキリがありません。

特に新しい施設よりも、長く経営していてベテラン介護士がいる施設の方が、人間関係のトラブルは多いようです。

原因の一例として、ベテラン介護士が権力を持ってしまい、施設のやり方や他の職員の考えを否定して自分の考えを押し通してしまうことがあります。そのような環境に嫌気がさして退職する介護士は多いです。

【求人数豊富な介護職専門転職サイトヘルなびでならあなたにぴったりのお仕事が見つかります!】

その他の離職理由

離職理由トップ3の中に「給与が低い」が含まれていないことを意外に思った人も多いかもしれません。

給与が低いという理由で離職した人は全体の23.6%で、決して少なくはありません。しかし過去と比べると、制度の改定により介護職の報酬が増えたため、給与を理由に退職する人は、少しづつですが減少傾向にあるようです。

⇒介護現場の辞めたい本音はこちら

介護の離職率

介護業界の離職率は決して低いわけではありません。かといって他業界と比べてもそこまで高いというわけでもありません。

厚生労働省が発表した、離職率が高い産業は以下の通りです。

  1. 宿泊業・飲食サービス業:30.0%
  2. 生活関連サービス業・娯楽業:22.1%
  3. サービス業(その他):18.1%
  4. 不動産業・物品賃貸業:16.5%
  5. 医療・福祉業 卸売業・小売業:同率14.5%

医療・福祉業の離職率は、最も離職率の高い宿泊業・飲食業の半分以下です。
医療・福祉に医師や看護師も含まれるため、実際の介護士の離職率はこれよりも低いものとなります。

まとめ

仕事に挑戦するイメージ本記事では介護士の離職理由について解説しました。

ただ単に「介護の仕事が嫌」と考えている人であれば他業界へ転職する以外方法がありません。しかしそうでなければ、もしかしたら勤めている法人が合わないだけという可能性もあります。

別の介護施設で働けば状況が良くなる場合もあるので、現在介護の仕事をしている人は、ぜひ他事業所への転職も考えてみてください。

 

(Posted by どらふ)

この記事が気に入ったら
いいね ! しよう

Twitter で
※掲載情報につきましては、 2020年02月10日公開時点のものです。 施設情報・制度・資格などにつきましては、改定などにより最新のものでない可能性があります。必ず各機関や団体、各施設などにご確認ください。